バリアフリー化の必要性

バリアフリー化の必要性

お葬式が行われる斎場には、日々多くの人が出入りします。
亡くなられた方を送る場所が斎場ですので、小さな子どもからお年寄りまで幅広い年代の方が出入りしています。
そんな場所においては、バリアフリー化を推進することが絶対不可欠であるといえます。
出入り口に段差があると子どもが転んだり、お年寄りが躓いたりと非常に危険です。
お手洗いについてもお年寄りが使いにくいと感じる設備では非常に問題があります。
目が悪い方も出入りしますので、点字ブロックや階段の手すりなどの設備も不可欠でしょう。
斎場の設置者いついては公的機関の場合と民間企業の場合の2種類がありますが、いずれのケースにおいても利用者の状況をきちんと考慮して、誰でもが安心して利用できる空間を作っておく必要があります。
気持ちが沈んだ状態で来訪するケースも多いですので、休憩場所などの設備も充実させておくことが望ましいといえるかもしれません。
配慮が不可欠だといえます。

家族葬の増加により変化した斎場へのアクセス

斎場は、弔問客や参列者の数が100人を超える葬儀が主流であった事から駅やバス停から徒歩でもアクセス可能な便利な場所に数多く建築されており、盛大な葬儀こそが故人への手向けであると共に故人の人徳であると信じ込まされていた事から巨大なホールを有する施設も数多くありました。
葬儀件数自体は、2040年まで増加傾向にあると推測されているものの葬儀費用の総額は下落傾向にあり、大手物流メーカーや生活協同組合など異業種からの参入企業の勢力拡大が目覚ましく過当競争が激化しています。
また、不明瞭な相場や葬儀後の高額な追加料金が問題視されていた葬儀業界に、大手物流メーカーの異業種参入をキッカケに追加料金の無いセット料金が導入され、一気に家族葬や直葬などの小規模かつ低料金の葬儀が増加しています。
その為、業界では大規模な斎場から家族葬専用の小規模な斎場へのスイッチを進めていますが、限られた人数で執り行う家族葬が主流なので公共交通機関のアクセスへの配慮の必要が無い事から斎場の建設場所にも変化があります。